プロジェクターで相手の顔を見ながら意見交換をする生産者

ＪＡひがしみのと東美濃夏秋トマト生産協議会は、６月２４日、本格的な出荷を前に市場関係者とリモート会議を行った。例年は生産者が市場まで出向いていたが、新型コロナ感染防止のため初めてのリモートで実施。同協議会の生産者３名と京都市場の卸売り会社、京都青果合同の担当者が、スマートワークソリューションの「Ｔeams」を使い、意見交換した。
市場情勢の報告では「最近の野菜の販売状況は、新型コロナの影響は大きいが、家庭消費が好調で量販店向けには順調に出荷できている。６月に入り外食の営業開始措置後は６割程ほど回復してきた。今後は東美濃産夏秋トマトのこだわりの栽培方法と味をアピールして販売を強化したい」とした。
生産者は、「植え付け直後の低温で生育が若干遅れていたが、６月に入って回復し順調に生育している。新型コロナの対策もしっかりとし健康な体で、７月上旬の本格的な出荷に備えたい」と現状を伝えた。
ＪＡの担当者、佐伯真希さんは「新型コロナの影響で例年行っていた店頭での試食販売等が出来ない状況。店頭でＤＶＤでよる産地情報の提供や生協関係者等の少数での産地視察などで消費拡大につなげたい」と今後の課題を話した。
同協議会の萩原真会長は「リモート会議は初めての試み、出荷が始まる忙しい時期であるが、毎年1日をかけて京都まで出かけていた。短時間で市場担当者の顔を見て、新型コロナの影響などの情報を交換できたことは有意義だった。手軽なリモート会議の良さが分かったので、今後も市況の状況を見ながら活用したい」と期待を込めて話した。